マニュアル作成ツールの出力形式を比較｜自社の様式のまま出せるのはどれか【2026年版】

マニュアル作成ツールを比べるとき、機能・料金・操作性はたいてい検討されます。その一方で、導入してから効いてくるのに検討段階では抜け落ちやすい問いがあります。

その手順書、最後はどこに置きますか。

製品の中で見られれば十分なのか。共有フォルダに置いて既存の文書体系に混ぜたいのか。それとも、文書番号と改訂欄と承認印のある、決まった様式に収めなければならないのか。この記事では、マニュアル作成ツールを出力先という一点で4つの段階に整理し、12製品の対応を各社の公式情報で確認しました。

なお、何を記録するか（映像か、クリック操作か）で選びたい方は動画から自動で手順書を作るツール比較｜動画型と操作記録型の違いを、AI機能の対応表は動画マニュアル作成ツールのAI機能を比較をご覧ください。この記事は「作った後、どこに置くか」が主題です。

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ツールを入れても、様式のほうは残り続ける

現場の書類は、思っているほど電子化されていません。製造業（従業員50名以上）で現場帳票を管理している方を対象とした調査※1では、現場帳票を「紙」で管理している割合が20.6%、「Excel」が49.0%で、合わせて69.6%。2022年調査の63.7%から5.9ポイント増えています。減るどころか増えている。

理由も回答に出ています。紙を選ぶ理由は「紙の方が利便性が高いと感じるから」42.9%、「紙での記録・報告が慣例になっている」38.1%。Excelを選ぶ理由は「クラウド化が進んでいないから」52.0%、「使い慣れているから」50.0%。

ここから見えるのは、様式そのものは簡単には変わらないという事実です。ISOの文書体系に組み込まれている、客先に提出する形が決まっている、監査で見られる、押印欄がある——変えられない理由は現場ごとにありますが、結論は同じです。ツールを新しく入れても、様式のほうは残ります。

だからこそ、作った手順書がその様式に載るのかどうかが、運用が回るかどうかを決めます。

出力先は、4つの段階で考える

この記事で見ているのは文書として書き出せるかです。動画ファイル（MP4）として持ち出せるかは、編集も様式への転記もできない別の観点なので、動画マニュアル作成ツール選びで見落としがちな「MP4出力」という視点で扱っています。選定時に落ちやすい2点だけ、この記事の後半にも書いています。

製品ごとにさまざまな機能名が付いていますが、出力という観点で見ると、行き着く先は4つに整理できます。この4つは製品の種類ではなく、どこまで届くかの段階です。後の段ができる製品は、前の段も当然できます。そして、遠くまで届くほど優れているという話でもありません。必要な段が現場ごとに違うだけです。

段1：製品の中で見る

作った手順書は、そのサービスの中で閲覧します。スマートフォンやタブレットからアクセスし、誰がいつ見たかも記録される。紙にもExcelにも戻さない前提の設計です。

閲覧の記録が取れる、更新が即座に全員に反映される、動画をそのまま見せられるといった利点があり、教育や日々の作業参照が主目的ならこれで十分です。実際、手順書は見られてこそ意味があるので、この段が本筋である現場も多くあります。

こんな状況なら段1： 現場のスマホやタブレットで見られればいい。提出も保管も発生しない。文書番号や承認印は付いていない。

段2：PDFで書き出せる

製品の外にファイルとして持ち出せる、最初の段です。印刷して現場に貼る、メールで送る、共有フォルダに保管する、といった運用ができます。サービスを解約してもファイルが手元に残るという安心感もあります。

ただしPDFは開いて直せません。既存のWordやExcelの文書に差し込んだり、決まった様式の欄を埋めたりはできない。「持ち出せる」と「載せられる」の間にある段だと考えると分かりやすくなります。

こんな状況なら段2： 印刷して配りたい。PDFのまま保管できればいい。あとから文言を直す必要はない。

段3：PDF以外も書き出せる

Word・Excel・PowerPointなど、開いて直せる形で書き出せる段です。既存の文書体系に混ぜられるようになり、部分的に手を入れることもできます。

ただしレイアウトは製品が用意したものになります。「1ページに画像を何枚入れるか」「説明文を画像の右に置くか下に置くか」といった雛形が製品側に何種類か用意されていて、その中から選ぶ方式が一般的です。

こんな状況なら段3： 社内の共有フォルダやSharePointに置きたい。あとから文言を直したい。ただし様式そのものは決まっていない。

段4：自社の様式まで出せる

あらかじめ自社で使っている様式のファイルを登録しておき、その体裁のまま手順書を書き出す段です。文書番号の位置も、改訂履歴の欄も、承認印の枠も、罫線の引き方も、いま使っているものがそのまま出てきます。

段3との違いは「誰のレイアウトか」です。段3は製品のレイアウトに内容を流し込みますが、段4は自社のレイアウトに内容を流し込みます。提出先や監査に出す書類の様式が決まっている場合、この差は決定的になります。

こんな状況なら段4： 文書番号・改訂欄・押印欄がある。客先や監査に提出する。ISOの文書体系に登録されている。様式は自分たちの都合では変えられない。

いま二重管理が起きているなら、必要なのは段4

自分にどの段が要るのか判断がつかないときは、いまの運用を見てください。

もし、動画マニュアルのツールを運用しながら、それとは別にExcelやWordの作業標準書を人が作り直しているなら、必要なのは段4です。同じ作業について、動画側と書類側で二重に手間がかかり、しかも片方を直したときにもう片方が古いまま残る。よくある状態ですが、これは製品選定のときに出力先を決めていなかったことの結果として起きます。

逆に、書類側をつくり直す必要がまったく発生していないのであれば、段1で足りているということです。無理に段4を探す必要はありません。

12製品の対応状況（各社公式情報・2026年8月時点）

下の表は、各製品をどの段まで届くかで並べたものです。段は積み上がる関係なので、段4にいる製品が段1をできないという意味ではありません（製品内で見ることは当然できます）。自社に必要な段がどこかを決めてから、その行を見てください。

各項目は、2026年8月時点で各社の公式サイト・公式資料に記載されている内容を整理したものです（脚注※2〜12）。「記載なし」は機能が存在しないことを意味するものではありません。導入検討時は各社に直接ご確認ください。

調べた12製品のうち、利用者が用意した様式ファイルの体裁のまま出力できると公式に明記していたのは2製品でした。Word・Excel・PowerPointに書き出せる製品は複数ありますが、そのほとんどは製品が用意した雛形の中から選ぶ方式です。「Word出力に対応」と「自社のWordの様式で出力できる」は、まったく別の機能だということになります。

「自社様式に対応」と書かれていたら、確認したい4つのこと

段4が必要だと分かったら、次は実務で使えるかどうかの確認に移ります。この4つを各社に聞くと、自社の運用に載るかがはっきりします。

1. Excelだけでなく、WordとPowerPointの様式も登録できるか

作業標準書はExcelでも、作業要領書はWord、教育用の資料はPowerPointというのは珍しくありません。1形式にしか対応していないと、残りの形式は結局これまで通り手作業になります。自社で実際に使っている様式が何形式あるかを先に数えておくと判断が早くなります。

2. 様式の追加・差し替えを自分たちでできるか

様式は改訂されます。そのたびにベンダーへ依頼と待ちが発生する運用だと、改訂のたびに止まります。管理者が画面から登録・差し替えできるか、それとも初期設定作業として依頼するのかを確認してください。

3. 数式・条件付き書式・印刷設定・マクロが崩れないか

ここが一番見落とされます。手順の数だけ行が増減する仕組みだと、セル参照が全部ずれます。合計欄の数式が壊れる、条件付き書式の範囲が外れる、印刷タイトル行がずれて2ページ目から見出しが消える。「出力できた」と「そのまま提出できた」の間には、この差があります。

4. マクロ有効ブック（.xlsm）がマクロを保ったまま往復するか

入力補助や自動計算のマクロが組み込まれた様式は、製造業では珍しくありません。書き出したファイルからマクロが消えていると、その様式はもう使えません。

この4つは、どれも運用が始まってから効いてくる条件です。デモの段階で、自社の実物の様式を渡して出力させてみるのが、いちばん確実な確認方法になります。

番外：動画として持ち出す場合

ここまでは文書としての出力の話です。動画ファイル（MP4）として持ち出す場合は、確認する場所が変わります。段の梯子とは別の軸なので上の表には入れていませんが、選定時に落ちやすいのは次の2点です。

手順書全体が、1本のMP4になるか

「MP4出力に対応」と書かれていても、出てくるのが手順ごとにばらばらのファイルだったり、手順に貼った動画素材だけだったりすることがあります。これでは手順の前後関係が失われ、そのまま配れる教材にはなりません。確認したいのは、画面で見えている手順書が、同じ並びと見た目のまま1本の動画になるかです。

もともと通し動画を1本で扱う製品なら、これは論点になりません。論点になるのは、手順に分かれている手順書を、もう一度1本の動画に組み直す必要がある製品です。手順ごとの表示時間、切り替え、テキストや字幕の重なりまで再現して合成することになるため、処理としては重く、対応が分かれます。

翻訳版もMP4で出せるか

画面では多言語で読めていたのに、MP4にすると原語版しか残らないことがあります。外国人スタッフ向けに翻訳を用意しているなら、言語ごとにMP4を出せるかまで確認しておかないと、持ち出した時点で多言語の教育体制が切れます。

この2点は動画マニュアル作成ツール選びで見落としがちな「MP4出力」という視点で詳しく扱っています。

Diveの場合

動画手順書システム「Dive」では、自社の作業標準書のファイルをあらかじめ登録しておくと、手順書の「出力」メニューにその様式名が並び、登録した体裁のまま書き出せます。Excel（.xlsx / .xlsm）、Word（.docx / .docm）、PowerPoint（.pptx / .pptm）に対応しています。

設計上の要点は、行を増減させないことです。様式にあらかじめ手順の枠を必要な数だけ並べておき、そこへ内容を差し込みます。行が動かないので、数式・条件付き書式・印刷タイトル行・マクロのセル参照がずれません。マクロ有効ブックはマクロを保ったまま往復します。使わなかった枠は空欄の行として残るため、罫線も消えません。

様式の登録・削除はチーム管理者以上の権限で行えるので、様式が改訂されたときも自分たちで差し替えられます。

なお、Diveの本来の主軸は段1——現場のスマートフォンやタブレットで手順書を見ることです。段4を備えたからといって、そちらに置き換わるわけではありません。段1と段4は対立するものではなく、両方必要な現場が多いというのがこの機能を作った理由です。現場は動画で見る。提出用の書類は今までの様式で出す。片方のために片方を作り直さなくてよくなります。

動画としての持ち出しも同じ考え方です。手順書全体が、画面で見えている並びと見た目のまま1本のMP4になります。手順ごとの表示タイミング、設問、画像手順・PDF手順も含めて再現され、192言語の翻訳版も、それぞれMP4として出力できます。

まとめ

• 現場帳票の紙・Excel管理率は69.6%で、2022年から増加している。様式は簡単には変わらない※1
• 出力先は4つの段階に整理できる。製品の中で見る／PDFで書き出せる／PDF以外も書き出せる／自社の様式まで出せる
• どれが優れているという話ではなく、提出や保管が発生するかどうかで決まる
• 動画ツールとは別にExcelの標準書を作り直しているなら、必要なのは段4
• 調べた12製品のうち、自社の様式ファイルの体裁のまま出せると公式に明記していたのは2製品
• 「Word出力に対応」と「自社のWordの様式で出力できる」は別の機能。デモで実物の様式を渡して確かめるのが確実
• 動画として持ち出すなら、手順書全体が1本のMP4になるかと翻訳版も出せるかを別に確認する

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よくある質問（FAQ）

マニュアル作成ツールの「出力先」は、なぜ選定時に確認したほうがよいのですか？

提出や保管の必要がある現場では、決まった様式に手順書を載せる工程が必ず発生するためです。ここを確認せずに導入すると、ツールで作った手順書とは別に、同じ内容の書類を人が作り直す二重管理が起きます。片方を改訂したときにもう片方が古いまま残る原因にもなります。

「Word出力に対応」と書かれていれば、自社の様式で出せるということですか？

別の機能です。多くの製品では、あらかじめ用意された複数の雛形から選んで書き出す方式が採られており、レイアウトは製品側のものになります。自社で使っている様式ファイルを登録して、その体裁のまま出力できるかどうかは、対応形式の一覧とは分けて確認する必要があります。

自社の様式で出力するとき、Excelの数式やマクロは壊れませんか？

仕組みによります。手順の数に応じて行が増減する方式だと、セル参照がずれて数式・条件付き書式・印刷設定に影響が出ることがあります。行を増減させず、あらかじめ用意した枠に差し込む方式であればずれません。マクロ有効ブックを扱う場合は、マクロが保持されるかもあわせて確認してください。

製品の中で見るだけの運用でも問題ないのはどんな場合ですか？

手順書を提出したり紙で保管したりする必要がなく、文書番号や承認印といった管理項目も付いていない場合です。この条件に当てはまるなら、閲覧記録が残る・更新が即時に反映されるといった利点を活かせるため、外部ファイルへの書き出しにこだわる必要はありません。

参考文献
※1 現場帳票研究所「【2025年版調査】製造業の現場帳票に関する実態調査」（2025年）※製造業（従業員数50名以上）で現場帳票を管理している方102名、2025年4月調査
※2 tebiki現場教育 動画マニュアル作成・管理機能（2026年8月確認）
※3 株式会社Ｊストリーム「働き方を変えるマニュアルDXシステム『VideoStep』、利用ユーザー数が30,000人を突破」（2024年）
※4 Teachme Biz 特徴・機能／ヘルプセンター「マニュアルをPDFで出力、印刷できますか」（2026年8月確認）
※5 Scribe Features（2026年8月確認）
※6 Tango Pricing（2026年8月確認）
※7 iTutor 機能紹介（2026年8月確認）
※8 株式会社テンダ「マニュアル作成ソフト『Dojo Ver8.00』を4月7日にリリース」（2020年）／「テンプレートWord の使い方」第3版（2025年）
※9 ManualForce 公式サイト（2026年8月確認）
※10 Guidde Help Center: Export（2026年8月確認）
※11 Notta Showcase（2026年8月確認）
※12 株式会社キャリアサバイバル「AI Manual Coach」（2026年8月確認）