本ブログは、林道整備や中央新幹線など大規模かつ社会的意義の高いインフラ整備に携わる建設会社の技術部門で、特に技術指導や安全教育を担当する係長クラスの方々に向けた内容です。

「現場ごとに安全対策を徹底したいのに、教育の仕組みが整わない」「そもそも今運用している方法が正しいのか疑問に感じる」…

そんな経験がある方に向けて、役立つヒントをお届けします。

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建設部門が抱える大きな課題の一つに”現場ごとに異なる作業条件に対応した安全教育が徹底できない”ことが挙げられます。
林道整備や中央新幹線のような社会的意義の高いプロジェクトでは、作業環境が山間部、都市部、地下など多岐にわたり、それぞれに異なる課題や安全リスクが存在します。
 
しかし、そうした環境の違いに対して柔軟に作られるべき教育コンテンツが作られない理由の根底には”マニュアルが紙やPDF中心で作成されており、視覚的な情報が乏しく、記憶に残りにくい”という問題があります。

現場での危険は、文章だけで伝えるには限界があります。特に墜落・転落、はさまれ事故など、瞬間的な判断が求められる場面では「どこが危険なのか」「どう動けばよいのか」を動画で見せる方が格段に伝わりやすいにもかかわらず、多くの現場ではいまだにPDFやExcelを使った静止画＋テキストの資料に頼っており、これが教育効果の低下につながっています。 

この背景には”現場ごとに最適な手順や安全対策が異なるため、マニュアルも現場ごとに個別に作成する必要がある”という事情があります。たとえば、ある現場では高所作業が多く、別の現場では重機との接触が主なリスクである場合、それぞれに特化した教材が必要になります。
ところが、多忙な技術担当者がそれぞれに異なる教育資料を整備することは現実的には難しく、結果的に画一的な資料で済ませてしまうケースが少なくありません。

さらに根本的な要因として”地形、気象、周辺環境など、作業条件が現場ごとに大きく異なる”という建設業特有の構造的な問題が教育コンテンツを充実させづらくさせています。
林道工事のように山岳地帯での作業が主となる場合「通信環境が不安定」「足場が悪い」「灯りが不十分」など、現場での実践的な安全教育が物理的に難しい状況もしばしば発生します。

このように”安全教育が徹底されない”のは作業者の怠慢ではなく、マニュアルの設計や運用、現場環境などが教育の障壁となっているのです。
実際、厚生労働省が公表した令和6年の労働災害発生状況(令和7年1月速報値)では、建設業における死亡災害は全体の674人に対して3割以上を占める218件に達しています。これは製造業の129人、陸上貨物運送業の97人と比較しても高い値となっており、安全教育の質と浸透度を改善することが、建設業界全体にとっての急務であることは明らかです。
出典：厚生労働省「令和６年労働災害発生状況(令和７年１月速報値)」

そして、そのためには教育コンテンツのあり方を見直し、現場の多様性に柔軟に対応できる手段を導入することが求められています。